戦力外通告2026最新一覧｜12球団165人の動向と自由契約・再契約を徹底解説

2026年のプロ野球では、9月28日から第1次戦力外通告期間が始まり、10月30日に第2次期間が終了した。今オフは実績を持つ選手や若手有望株にも通告が相次ぎ、球団ごとの編成方針や選手の今後の進路に注目が集まっている。

10月30日時点の報道集計では、12球団の戦力外通告・自由契約などの対象は計165人。球団別では巨人の22人が最多で、ソフトバンク19人、ヤクルト17人と続く。11月17日には日本プロ野球選手会主催の合同トライアウトも予定されている。戦力外通告の意味から、2026年の選手一覧、自由契約・育成再契約との違い、今後の動向まで整理する。

【基本解説】戦力外通告とは？2026年の第1次・第2次期間を整理

戦力外通告とは、プロ野球球団が所属選手に対し、翌シーズン以降の選手契約を更新しない意思を伝えることだ。

簡単にいえば、球団から「来季の契約を結ばない」と告げられる手続きである。通告を受けた選手は、他球団への移籍や育成契約への変更、独立リーグへの挑戦、海外でのプレー、現役引退など、今後の進路を決めることになる。

ただし、戦力外通告を受けたからといって、必ずしも野球選手としてのキャリアが終わるわけではない。別の球団で支配下選手として契約する道も残されている。

2026年の戦力外通告期間はいつからいつまで？

NPBの2026年シーズンにおける通告期間は、第1次と第2次の2段階に分かれている。

• 第1次：2026年9月28日から10月9日まで。
• 第1次の例外：CSファーストステージで敗退した球団は、敗退翌日まで。移動日を伴う場合は翌々日まで。
• 第2次：CS全日程終了翌日から10月30日まで。

第1次期間が9月28日に設定されたのは、ファーム・リーグのレギュラーシーズンが9月27日に終了したためだ。ファームの公式戦終了を区切りとして、各球団が翌シーズンの編成に向けた選手整理を進める。

第2次期間は、クライマックスシリーズ終了後に設定される。ポストシーズンを戦っている球団も、シーズンの最終段階で来季の選手構成を決定しなければならない。

2026年は10月30日をもって第2次期間が終了。これにより、通常の戦力外通告期間は一区切りとなった。

なぜ戦力外通告には期間が設けられているのか

主な理由は、選手の契約関係と球団の編成作業を一定の時期に整理するためだ。

選手側にとっては、他球団への移籍交渉や合同トライアウトへの準備期間が必要になる。球団側も、ドラフトで獲得した新人選手や外国人選手の補強、既存選手の契約更改を進めなければならない。

通告期間を設けることで、選手が次の所属先を探す時間を確保しながら、各球団が翌シーズンのチーム編成を進められる仕組みになっている。

【2026年最新一覧】プロ野球12球団別の戦力外通告選手と人数

2026年の戦力外通告では、実績のあるベテランから育成選手、将来性を期待されていた若手まで、幅広い選手が対象になった。

10月30日時点のFull-Countによる広義の集計では、12球団合計165人。セ・リーグが91人、パ・リーグが74人となっている。

一方、球団の公式発表を照合した別の集計では、11月1日時点で148人（支配下93人、育成55人）。こちらは自由契約として公示された選手など、集計対象を限定している。

このように、戦力外通告、自由契約、育成契約への切り替えをどこまで含めるかによって人数は変わる。以下では、両方の集計を区別して掲載する。

12球団の人数と主な対象選手

※広義の人数は10月30日時点の報道集計。公式発表照合集計は11月1日時点の別集計。対象範囲が異なるため、数字は単純に同一基準の増減として比較できない。選手名は主な対象選手の抜粋であり、各球団の全対象者を網羅した一覧ではない。

2026年に注目された実績組の戦力外通告

今オフの特徴は、過去に一軍で実績を残した選手も複数含まれていることだ。

藤浪晋太郎投手は阪神でプロ入りし、MLBでのプレーを経て2025年にDeNAへ加入。2026年は戦力外通告を受けた後も、NPBでの現役続行を希望していると報じられた。

青柳晃洋投手は阪神時代に2021年、2022年と2年連続で最多勝を獲得した実績を持つ。ヤクルトから通告を受けた後も、現役続行を希望している。

田口麗斗投手は巨人からヤクルトへ移籍し、2023年には33セーブを記録した救援投手。今回の通告後も現役続行を視野に入れている。

中村奨吾内野手はロッテでキャプテンを務め、ベストナイン1回、ゴールデン・グラブ賞3回の実績を持つ。戦力外通告後も現役続行を目指す意向が報じられている。

頓宮裕真捕手はオリックスで2023年に首位打者を獲得した選手。今オフは支配下契約を見直され、球団から育成契約を打診されていると報じられた。

これらの事例は、過去のタイトルや一軍実績だけでは翌シーズンの契約が保証されないプロ野球の厳しさを示している。

11月2日・3日に公示された自由契約選手にも注目

第2次戦力外通告期間が終了した後も、選手の契約に関する動きは続いている。

NPBの2026年度自由契約選手公示では、11月2日に中日のアブレウ、メヒア、カリステ、11月3日に楽天のコントレラス、宋家豪が掲載された。

これらは外国人選手を中心とした自由契約の公示であり、国内選手に対する戦力外通告と同じ区分ではない。2026年11月3日時点では、球団別の選手動向を確認する際に、この違いを押さえておく必要がある。

【判断基準を分析】なぜプロ野球選手は戦力外通告を受けるのか

戦力外通告を受ける理由は、単純に打率や防御率が悪かったからというものではない。

球団は翌シーズンの戦力構成を考える際、選手の実績だけでなく、年齢、故障歴、将来性、ポジションの競争状況、チーム全体の年齢構成、契約条件などを総合的に検討する。

1. 成績と一軍での貢献度

最も分かりやすい判断材料は、試合での成績とチームへの貢献度だ。

野手なら打率、本塁打、出塁率、守備力、走塁能力などが評価される。投手なら防御率、奪三振率、与四球、登板数、先発・中継ぎとしての役割などが判断材料になる。

ただし、数字だけで決まるわけではない。打撃成績が低くても守備や代走で価値を持つ選手もいれば、防御率が一定水準でも登板機会が限られる投手もいる。

2. 故障やコンディションの問題

長期離脱や手術、リハビリが必要な故障も、契約判断に影響する。

球団にとっては、来季の公式戦でどの程度プレーできるのか、復帰後に以前のパフォーマンスを取り戻せるのかが重要になる。

2026年のオリックスでは、故障や手術に伴って支配下契約を見直し、育成契約への移行を検討する選手が報じられた。これは、故障が即座に競技生活の終了を意味するわけではないことを示す事例でもある。

3. 若手育成とチーム編成の見直し

プロ野球の支配下選手登録には、原則として70人の上限がある。

そのため、球団は新人ドラフトで獲得する選手や外国人補強、育成選手の支配下昇格などを考慮しながら、既存選手の契約を判断する必要がある。

一軍で一定の出場経験がある選手でも、同じポジションに若手有望株が複数いる場合、チーム全体の世代交代を優先することがある。

4. 年俸や契約条件と編成上の優先順位

選手の能力だけでなく、契約条件も球団経営の判断材料となる。

限られた予算と登録枠の中で、球団は翌シーズンの補強ポイントに資金や選手枠を振り分けなければならない。複数の選手を比較した結果、契約継続が難しくなるケースもある。

ただし、戦力外通告を受けた個々の選手について、これらの要素のどれが決定的だったかは、球団や本人の説明がなければ判断できない。

重要なのは、戦力外通告を選手個人の能力だけに結びつけないことだ。プロ野球はチーム単位の競争であり、選手の価値と球団の編成上の必要性は必ずしも一致しない。

【違いを比較】戦力外通告・自由契約・育成再契約・現役ドラフトとは

戦力外通告のニュースでは、「自由契約」「育成契約」「任意引退」「現役ドラフト」といった言葉も頻繁に登場する。

これらは似ているように見えるが、制度上の意味は異なる。特に、戦力外通告を受けた選手が必ず自由契約になるのか、育成契約なら元の球団に残れるのかという点は、正確に理解しておきたい。

戦力外通告と自由契約の違い

戦力外通告は、球団が翌シーズンの契約を結ばない意思を選手本人に伝えること。一方、自由契約は、NPBの公示によって他球団と自由に選手契約を結べる状態になったことを指す。

つまり、戦力外通告は球団からの通知、自由契約は選手の契約上の状態という違いがある。

NPBの野球協約第58条では、自由契約選手として公示された後、選手はどの球団とも自由に選手契約を締結できると定められている。

戦力外通告と育成契約・再契約の違い

戦力外通告を受けた選手の中には、球団から育成選手としての再契約を打診されるケースがある。

この場合、従来の支配下選手契約を終了し、育成選手として新たに契約する流れになる。

2026年はDeNAの大貫晋一投手、橋本達弥投手、益子京右捕手、東妻純平捕手などに育成再契約の打診が報じられた。楽天の酒居知史投手や林優樹投手にも同様の打診があった。

育成契約は現役続行の道を残す選択肢だが、支配下選手とは登録上の扱いが異なる。支配下への復帰には、球団による再登録が必要となる。

戦力外通告と現役引退の違い

戦力外通告は球団側の契約判断であり、現役引退は選手自身が競技生活を終える決断をすることだ。

通告後に現役続行を目指す選手もいれば、他球団との契約を探さずに引退する選手もいる。

2026年には、DeNAの中川颯投手やヤクルトの長谷川宙輝投手など、戦力外通告後に引退を選んだ選手もいる。

また、引退後に指導者や球団スタッフ、競技転向などの新しい道に進むケースもある。

戦力外通告と現役ドラフトの違い

現役ドラフトは、出場機会に恵まれない選手の移籍を活性化させるため、2022年に始まった制度だ。

戦力外通告が現在の球団との契約を終了させる方向の手続きであるのに対し、現役ドラフトは、他球団が対象選手を指名して移籍を成立させる仕組みとなっている。

2026年の現役ドラフトは12月9日に開催予定。NPBは今年、対象選手から除外される条件の一部を変更し、前年10月から開催年7月31日までにトレードなどで獲得した選手も対象に含められるようにした。

戦力外通告と現役ドラフトは、選手の移籍に関係する点では共通するものの、契約関係や制度の目的は明確に異なる。

【通告後の進路】11月17日の合同トライアウトと現役続行の可能性

戦力外通告を受けた選手にとって、次の所属先を見つけるための重要な機会が合同トライアウトだ。

ただし、トライアウトだけが再就職先を探す方法ではない。NPBの他球団、独立リーグ、海外リーグなど、選手の能力や希望によって複数の選択肢がある。

12球団合同トライアウト2026の日程・会場

2026年の合同トライアウトは、日本プロ野球選手会が主催する「エイブル トライアウト2026〜挑め、その先へ〜」として開催される。

• 開催日：2026年11月17日（火）
• 会場：バンテリンドーム ナゴヤ
• 開場予定：15時
• シートノック開始予定：16時
• シート打撃開始予定：16時30分
• 主催：一般社団法人日本プロ野球選手会

開始時刻は当日の進行状況によって前後する場合がある。

2026年の開催目的は、所属球団から次年度の契約更新を受けなかった選手や、育成再契約を打診された選手、NPB復帰を目指す選手にアピールの場を提供することだ。

また、プロ野球を離れた後のキャリア選択を支援する取り組みも掲げられている。

トライアウトに参加すればNPBに復帰できる？

合同トライアウトは、他球団のスカウトや関係者に実力を見てもらう機会だが、参加すれば契約が保証されるわけではない。

球団は当日のプレーだけでなく、これまでの一軍・二軍での実績、選手の年齢、ポジション、故障歴、チームの補強ポイントなどを総合的に検討する。

そのため、トライアウトを受けずに他球団との交渉を進める選手もいる。反対に、トライアウトでのアピールが新たな契約につながる可能性もある。

また、NPB以外のリーグでプレーすることを選択する選手もいるため、トライアウトの結果だけで選手の将来を判断することはできない。

戦力外通告後に考えられる主な進路

通告後の進路は、大きく分けて次のような選択肢がある。

• NPB他球団への移籍：自由契約後に別の球団と契約し、支配下選手や育成選手としてプレーを続ける。
• 育成再契約：元の球団と育成選手として再契約し、支配下復帰を目指す。
• 独立リーグ：国内の独立リーグでプレーを続け、再びNPBを目指す。
• 海外リーグ：海外のプロ野球チームと契約して競技を続ける。
• 社会人野球：企業チームなどで野球を続ける道を探す。
• 現役引退：競技生活を終え、指導者や一般企業への就職など新しいキャリアに進む。

2026年も、佐々木千隼投手のように海外リーグでのプレーを選ぶ例や、現役続行を希望する選手、引退を決断する選手など、進路は一様ではない。

選手にとって大切なのは、NPB復帰だけを唯一の成功と考えず、自分の実力やコンディション、将来の希望に合わせて次の舞台を選ぶことだ。

【今後の予定】契約保留者名簿・自由契約公示・12月の現役ドラフト

戦力外通告期間が終了しても、プロ野球のストーブリーグは続く。11月以降は契約保留者名簿や自由契約選手の公示、現役ドラフトなど、選手の所属を左右する重要な手続きが予定されている。

契約保留者名簿はいつ発表される？

NPBの野球協約では、球団は毎年11月30日以前に、翌年度の契約締結権を保留する選手などを記載した名簿をコミッショナーに提出する。

その後、コミッショナーによる確認を経て、原則として12月2日に全保留選手名簿が公示される。

この名簿に掲載されることは、球団が選手との契約締結権を保留していることを意味する。必ずしも翌シーズンの契約更改が完了したという意味ではない。

契約保留者名簿から外れるとどうなる？

契約保留者名簿に記載されず、所定の手続きを経て自由契約選手として公示された場合、選手は他球団と自由に契約交渉ができるようになる。

戦力外通告を受けた選手の多くは、この手続きによって新しい球団との契約を目指すことになる。

ただし、自由契約には戦力外通告以外の理由によるものもある。外国人選手の契約終了やポスティングによる移籍なども含まれるため、自由契約公示だけを見て戦力外通告と判断するのは適切ではない。

2026年オフの注目スケジュール

• 10月30日：第2次戦力外通告期間終了。
• 11月17日：エイブル トライアウト2026開催予定。
• 11月30日：契約保留者名簿の提出期限。
• 12月2日：全保留選手名簿の公示予定日。
• 12月9日：2026年の現役ドラフト開催予定。

11月以降は、選手の移籍先だけでなく、育成再契約や現役引退の発表にも注目したい。球団の発表とNPBの公式公示を照らし合わせることで、選手の契約状況をより正確に把握できる。

【戦力外通告2026】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年のプロ野球で戦力外通告を受けた選手は何人ですか？ A1：10月30日時点の広義の報道集計では12球団合計165人です。一方、球団公式発表を照合した別集計では11月1日時点で148人となっています。育成再契約や自由契約を含めるかによって人数が異なります。

Q2：2026年の第1次・第2次戦力外通告期間はいつですか？ A2：第1次は9月28日から10月9日までが基本です。CSファーストステージ敗退球団には例外的な延長があります。第2次はCS全日程終了翌日から10月30日まででした。

Q3：戦力外通告を受けたら必ず引退しなければなりませんか？ A3：いいえ。NPB他球団との契約、育成再契約、独立リーグ、海外リーグ、社会人野球など、現役を続ける道があります。

Q4：2026年の12球団合同トライアウトはいつ開催されますか？ A4：2026年11月17日（火）にバンテリンドーム ナゴヤで開催予定です。日本プロ野球選手会が主催し、16時にシートノック、16時30分にシート打撃開始を予定しています。

Q5：自由契約と戦力外通告は同じ意味ですか？ A5：厳密には異なります。戦力外通告は球団が翌シーズンの契約を更新しない意思を選手に伝えること。自由契約はNPBの公示によって他球団と自由に契約できる状態を指します。

Q6：戦力外通告を受けても元の球団に残れますか？ A6：残れる可能性があります。球団から育成再契約を打診され、選手が合意すれば、育成選手として同じ球団でプレーを続けられます。ただし、支配下選手としての契約とは異なります。

Q7：2026年の現役ドラフトはいつですか？ A7：12月9日に開催予定です。戦力外通告とは異なり、一定の条件を満たす現役選手を対象に、他球団への移籍を促す制度です。

まとめ：2026年の戦力外通告は次の挑戦への分岐点

2026年のプロ野球では、10月30日に第2次戦力外通告期間が終了し、12球団で多くの選手が翌シーズンの契約を見直されることになった。

広義の報道集計では165人が対象となり、巨人が22人で最多。ソフトバンク19人、ヤクルト17人と続いた。藤浪晋太郎、青柳晃洋、田口麗斗、中村奨吾など、実績を持つ選手の今後にも関心が集まっている。

戦力外通告は、必ずしも現役生活の終わりを意味しない。育成再契約や他球団への移籍、独立リーグ、海外挑戦など、次の舞台を探す選手も少なくない。

今後の大きな節目は11月17日の合同トライアウト、11月末から12月にかけての契約保留者名簿、そして12月9日の現役ドラフトだ。

プロ野球選手にとって、戦力外通告は厳しい現実である。しかし、それは選手として積み重ねてきた実績が消えることを意味しない。新天地で再び活躍する選手が現れるのか、それとも野球以外の新しい道を選ぶのか。2026年オフの各選手の決断を引き続き注視したい。

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