日本人の整形は本当に増えた？2026年最新統計で施術数と市場の真相を徹底解説

2026年、日本の美容整形・美容医療市場をめぐる状況に大きな変化が表れている。日本美容外科学会（JSAPS）が2026年8月に公表した「第9回全国美容医療実態調査」によると、2025年の美容医療施術数は4,333,339件（約433万件）に達した。前年の3,058,488件から大幅に増加しており、数字だけを見ると、日本人の美容整形が急速に広がっているようにも映る。

ただし、実態は単純ではない。増加を牽引しているのは、従来の二重整形や鼻整形などの外科手術ではなく、ボツリヌス毒素注射やヒアルロン酸注入、レーザー治療といった非外科的施術だ。加えて、施術数は利用者の人数とは異なり、調査対象施設や施術区分の変更も年次比較に影響する。2025年の美容医療市場規模は矢野経済研究所の推計で6,440億円。最新統計と消費者調査を照らし合わせると、日本の美容医療は「大がかりな整形」から「日常的な美容メンテナンス」へと重心を移している。

【結論】日本人の整形は本当に増えた？2026年最新統計から見える実態

結論からいえば、日本国内で行われる美容医療の施術数は増加している。ただし、「日本人の整形をする人数が433万人になった」という理解は正しくない。

2026年8月1日に公表されたJSAPSの第9回全国美容医療実態調査は、2025年1月から12月までに医療機関で実施された美容医療の施術数を集計したものだ。ここで重要なのは、調査対象が個人ではなく医療機関であり、集計しているのも利用者数ではなく施術数だという点である。

例えば、同じ人が年間にボツリヌス毒素注射を3回受け、さらにヒアルロン酸注入を受けた場合、それぞれが個別の施術として計上される。1回の治療で複数の施術を同時に受けた場合も、それぞれ別に数えられる。

また、調査は日本国内の医療機関を対象としており、施術を受けた人が全員日本国籍であることを意味しない。外国人患者を含む国内の美容医療実施数と、日本人個人の利用人数は分けて考える必要がある。

施術数の増加はどれほど大きいのか

JSAPSの公表値を比較すると、2025年の施術数は前年より1,274,851件増加した。単純計算では約41.7％の増加となる。

ただし、これは回答医療機関から回収した施術数の合計であり、日本全国のすべての美容医療機関の施術を完全に数え上げた確定総数ではない。回答施設数の変化も含めて評価することが欠かせない。

したがって、最も正確な表現は「日本国内の美容医療市場で、調査回答施設の施術実施数が大きく増加した」というものだ。

【第9回全国美容医療実態調査】約433万件の内訳と外科手術・非外科施術の違い

今回の調査で特に注目されるのは、施術全体の増加だけではない。外科的手術と非外科的施術の構成が大きく変わっている。

2025年の美容医療施術数のうち、外科的手術は355,958件で全体の8.2％。一方、非外科的施術は3,977,381件で91.8％を占めた。

つまり、現在の美容医療市場では、メスを使う手術よりも注射やレーザーなどの施術が圧倒的に多い。

2024年と2025年の施術数を比較

JSAPSの第8回・第9回全国美容医療実態調査を比較すると、次のようになる。

• 2024年：美容医療施術数3,058,488件
• 2025年：美容医療施術数4,333,339件
• 外科的手術：372,603件から355,958件へ減少
• 非外科的施術：2,685,885件から3,977,381件へ増加

外科的手術は約4.5％減少したのに対し、非外科的施術は約48.1％増加している。

この数字から分かるのは、単純に整形手術を希望する人が増えたというより、身体への負担やダウンタイムを考慮しながら、比較的取り入れやすい美容医療を選ぶ動きが強まっていることだ。

増加を牽引するボツリヌス毒素・ヒアルロン酸注入

非外科的施術の中でも、注入剤は存在感が大きい。2025年のJSAPS調査では、注入剤の施術数は1,484,405件だった。

主な内訳を見ると、ボツリヌス毒素製剤による施術は1,106,865件、ヒアルロン酸注入は230,158件となっている。

ボツリヌス毒素注射は、表情じわの改善などを目的に利用される施術で、施術部位や目的によって治療内容が異なる。ヒアルロン酸は、ほうれい線や鼻、唇、頬などのボリューム調整に用いられる。

いずれも外科手術とは異なり、切開を伴わない施術として広く認知されている。ただし、注射であっても医療行為であり、血管閉塞などの重い合併症を含むリスクが存在する。

顔面若返り施術も160万件を突破

もう一つ注目したいのが、顔面若返り関連の施術だ。2025年の実施数は1,602,755件で、全体の37.0％を占めた。

この区分には、ケミカルピーリング、レーザーによる皮膚再生、光若返り、シミやイボの治療、非外科的な肌の引き締め、水光注射などが含まれる。

つまり、ここでいう顔面若返りは、フェイスリフト手術だけを意味しない。肌質改善やシミ治療など、いわゆる美容皮膚科領域の施術も幅広く含まれている。

「整形が増えた」という話題の背景には、顔の形そのものを変える手術だけでなく、肌を整えたり、年齢に伴う変化をケアしたりする美容医療の普及がある。

【数字の落とし穴】施術数と利用者数は違う？統計の正しい読み方

今回の433万件という数字を理解するには、調査方法を確認する必要がある。統計上の増加と、実際に美容医療を経験した人の増加は、必ずしも同じではない。

JSAPS調査の対象施設と回答数

第9回調査では、対象となった5,425件に調査を依頼し、365件、616院から回答を得ている。調査対象にはJSAPS、JSAS、JSAD、JSPRSの会員や、美容外科・美容皮膚科を標榜する非会員の医療施設が含まれる。

前年の第8回調査では、対象6,287件に対し297件、499院から回答を得ていた。

つまり、2025年調査では回答施設数も増えている。これによって、前年より多くの施術が集計された可能性がある。施術数の41.7％増加を、そのまま日本全体の需要増加率と読み替えることはできない。

美容医療に関係する3つの主要調査を比較

美容医療の実態を把握するには、医療機関の実施数、消費者の利用率、市場規模という異なる指標を組み合わせることが有効だ。

施術区分の変更も年次比較に影響する

JSAPS自身も、調査年によって施術の分類を変更しているため、単純比較には注意が必要と説明している。

例えば、ヒアルロン酸注射による豊胸や非外科的な腋臭症治療など、一部の施術は従来と異なる区分で集計されるようになった。

こうした変更があると、実際の施術需要に変化がなくても、外科的施術と非外科的施術の内訳が変わる場合がある。

特に2025年は、外科的手術の構成比が12.2％から8.2％へ低下した。手術の実数も減っているが、分類変更や回答施設数の違いを考慮せずに「日本人は手術をしなくなった」と断定するのは適切ではない。

統計を読む際は、総数、内訳、回答施設数、調査区分の4点をセットで確認したい。

【増加の理由】なぜ日本人の美容整形・美容医療は広がっているのか

美容医療の利用が広がっている背景には、施術技術の変化だけでなく、価格、情報環境、男女の美容意識、医療機関の参入状況など、複数の要因がある。

理由1：切らない美容医療が選択肢として定着した

美容整形という言葉から、二重切開や鼻整形、脂肪吸引などを想像する人は少なくない。しかし、実際の施術数では非外科的施術が91.8％を占めている。

ボツリヌス毒素注射やヒアルロン酸注入、レーザー治療などは、外科手術とは異なる治療選択肢として普及してきた。

施術内容によっては比較的短時間で終了するものもあり、長期の休みを確保しにくい人でも検討しやすい。ただし、施術によって効果の持続期間やダウンタイムは異なり、切らないから安全、あるいは簡単というわけではない。

理由2：低価格化とクリニックの増加

美容医療の参入施設が増えたことも、市場拡大を支える要因だ。

矢野経済研究所は2025年の市場動向として、低価格施術と積極的なマーケティングによって市場の裾野が広がったことを指摘している。

ホットペッパービューティーアカデミーの美容センサス2025年下期でも、男女ともに施術費用が前年より低下したと報告された。女性の医療脱毛は平均約7万5,000円となり、前年より2万1,989円低下している。

価格が下がれば、これまで費用面で美容医療をためらっていた層も検討しやすくなる。ただし、広告上の最低価格と実際の契約総額は異なる場合があるため、価格だけで判断するのは危険だ。

理由3：SNSやインターネットによって情報が身近になった

美容医療の情報収集方法も変化している。

クリニックの公式サイトだけでなく、施術の症例写真、動画、比較サイト、インターネット記事などを通じて、治療方法や費用を調べやすくなった。

矢野経済研究所が2025年に公表した男性向け調査でも、美容医療を経験した男性が施設選びで参考にした情報源として、クリニックのホームページ、複数施設を比較できるサイト、ネット記事が上位に挙がっている。YouTubeやX、Instagramなども情報源として利用されていた。

以前は美容整形について公に話すことに抵抗を感じる人もいたが、施術経験を発信する人が増えたことで、情報に触れる機会が広がったと考えられる。

ただし、SNSの症例写真には照明、撮影角度、メイク、加工などの影響もある。発信者の体験が、自分にも同じ結果をもたらすとは限らない。

理由4：男性の美容医療利用が拡大している

2025年の美容医療市場を語るうえで、男性の存在は見逃せない。

ホットペッパービューティーアカデミーの美容センサス2025年下期によると、男性全体の1年以内の美容医療利用率は8.8％。20代男性では22.8％となり、同年代女性の21.7％を初めて上回った。

男性全体の利用率も5年連続で上昇し、調査期間中で最高水準となっている。

利用対象には医療脱毛、美容内科・美容皮膚科、美容外科、審美歯科・矯正歯科が含まれるため、この22.8％を整形手術の経験率と解釈することはできない。

それでも、若年男性にとって美容医療が特別な行為ではなく、身だしなみや自己管理の一環として選ばれ始めていることを示すデータだ。

理由5：加齢に伴うメンテナンス需要が増えている

美容医療の利用目的は、顔の形を変えることだけではない。

シミ、しわ、たるみ、肌質の変化など、年齢とともに気になりやすい部分をケアする目的でも利用されている。

JSAPS調査で顔面若返り関連の施術が約160万件に達したことは、こうした肌治療・若返り分野の大きさを示している。

矢野経済研究所も2026年以降の市場について、高齢者層や男性の需要、インバウンド需要、既存患者のリピート率向上などを背景に、緩やかな成長を予測している。

【市場規模と費用相場】2025年の美容医療市場は6,440億円

美容医療の拡大を示すもう一つの指標が、市場規模だ。

矢野経済研究所が2026年9月10日に発表した調査によると、2025年の国内美容医療市場規模は6,440億円。2024年の6,310億円と比較して、前年比102.1％となった。

施術数は大幅増でも市場規模の成長は緩やか

ここで興味深いのは、JSAPSの施術数が約41.7％増加した一方、市場規模の成長率は2.1％にとどまっている点だ。

この2つは調査対象も算出方法も違うため、直接的に同じ動きをするものではない。

JSAPSは医療機関から回収した施術件数を集計する。一方、矢野経済研究所の市場規模は医療施設の収入高を基準に推計している。

施術数が増えても、低価格メニューの割合が高まれば、売上高が同じ割合で増えるとは限らない。実際、矢野経済研究所は低価格施術による市場の裾野拡大が一巡し、美容医療市場が新たな段階に入ったと分析している。

美容整形の費用相場はどれくらい？

美容整形の費用は、施術方法、使用する薬剤や材料、施術部位、医師の技術、麻酔や術後管理などによって変わる。

公開されているクリニック料金を集計した価格データの一例では、次のような中央値が示されている。これは公的な全国統一料金ではなく、医療機関の公開価格を集計した参考値だ。

• 二重埋没法：約13万9,000円
• 二重切開法：約32万円
• ボツリヌストキシンのしわ取り注射：1部位あたり約1万5,100円
• ほうれい線ヒアルロン酸：1ccあたり約6万3,800円
• フェイスリフト：約104万5,000円

同じ施術名でも、使用する製剤や注入量、手術方法などによって料金は変わる。特に注入系の施術は、1回の価格だけでなく、必要な注入量や継続回数を含めた総額を確認することが大切だ。

また、広告に表示されている価格に麻酔代、検査費用、薬代、再診料などが含まれているかも確認したい。

美容医療を選ぶ際に確認したいポイント

安い施術を選ぶこと自体が問題なのではない。問題なのは、料金の安さだけを基準に、治療内容やリスクを理解しないまま契約してしまうことだ。

特に次の項目は、契約前に確認しておきたい。

• 使用する薬剤・製剤・医療機器の名称と特徴
• 施術を担当する医師の資格や経験
• 副作用や合併症、後遺症の可能性
• 施術を受けなかった場合や別の方法を選んだ場合との比較
• 麻酔、薬、アフターケアを含む総額
• 再施術や修正、トラブル発生時の対応方針

【2026年の課題】美容整形の増加とともに考えたい安全性・トラブル

美容医療が身近になることには、選択肢が増えるという利点がある。一方、自由診療が中心となる分野だからこそ、契約や診療の質をめぐる問題にも目を向ける必要がある。

厚生労働省が指摘する美容医療の問題

厚生労働省は2024年11月22日に「美容医療の適切な実施に関する検討会」の報告書を取りまとめた。

報告書では、医師以外のカウンセラーだけで治療内容を決定し、そのまま医師が施術する事例や、不十分な説明、強引な勧誘、高額な契約などが課題として取り上げられている。

さらに2025年8月15日には、美容医療に関する法令上の取扱いを整理した通知も発出された。美容医療の普及に伴い、医療機関の運営や診療体制の適正化が求められている。

施術を受ける前に確認すべき4項目

厚生労働省の注意喚起では、美容医療を受ける前に次の点を確認するよう呼びかけている。

• 薬剤や機器：使用するものが何であるか、自分でも説明できるか。
• リスク：期待できる効果だけでなく、副作用や合併症について理解したか。
• 選択肢：ほかの治療方法や費用との比較について説明を受けたか。
• 緊急性：その施術を今すぐ受ける必要が本当にあるか。

特に注意したいのは、「今日契約すれば安くなる」「今すぐ施術しないと手遅れになる」といった言葉で判断を急がされるケースだ。

美容目的の施術は、多くの場合、緊急性が高い医療ではない。説明に納得できなければ、その場で契約せず、別の医療機関でも意見を聞くことができる。

美容整形が向いている人・慎重に考えたい人

美容医療を検討する際は、周囲の流行やSNSの症例写真ではなく、自分の目的と治療のリスクを基準に判断する必要がある。

比較的検討しやすい人は、改善したい部分が明確で、施術の限界や副作用を理解し、費用とダウンタイムを無理なく受け入れられる人だ。

反対に、次のような場合は慎重に考えたい。

• 他人の容姿と比較して、短期間で何度も施術を受けたいと感じている。
• 借金や生活費を削ってまで高額な施術を受けようとしている。
• 施術のリスクや術後の変化について十分な説明を受けていない。
• 医師の診察よりも営業担当者の勧めを優先して契約しようとしている。
• 一度の施術で理想どおりの結果が必ず得られると考えている。

美容医療は、本人が納得したうえで選ぶ医療であり、受けること自体が正解でも、受けないことが間違いでもない。

【よくある質問】日本人の整形が増えた理由と2026年の実態

Q1：日本人の整形は2025年に本当に増えた？
A1：美容医療の施術数は増加している。JSAPSの第9回調査では、2025年の施術数は約433万件で、前年の約306万件を上回った。ただし、これは施術件数であり、利用者の実人数ではない。また、回答施設数や施術区分の変更も年次比較に影響する。

Q2：日本で一番多い美容整形は何？
A2：美容医療全体では、非外科的施術が中心となっている。2025年のJSAPS調査ではボツリヌス毒素製剤による施術が約110万件、ヒアルロン酸注入が約23万件だった。外科的手術では重瞼術（埋没法・切開法など）が92,037件となっている。

Q3：日本人女性より男性の整形が増えている？
A3：男性の美容医療利用は拡大傾向にある。2025年下期の美容センサスでは、20代男性の1年以内の美容医療利用率が22.8％で、同年代女性の21.7％を上回った。ただし、調査対象には医療脱毛や美容皮膚科、審美歯科なども含まれ、整形手術だけの利用率ではない。

Q4：美容医療の市場規模は2025年にいくらになった？
A4：矢野経済研究所の2026年9月発表によると、2025年の国内美容医療市場規模は6,440億円。2024年の6,310億円から前年比2.1％増となった。

Q5：美容整形の費用は以前より安くなっている？
A5：施術ジャンルによって異なるが、ホットペッパービューティーアカデミーの2025年下期調査では、男女ともに施術費用が前年から低下した。クリニックの増加や価格競争が背景の一つと考えられる。ただし、広告価格だけでなく、麻酔や薬剤、術後管理などを含めた総額で比較する必要がある。

まとめ：日本人の整形は増えたが、その中心は「切らない美容医療」へ

2026年11月現在、最新の全国規模の実施数調査として確認できるJSAPSの第9回全国美容医療実態調査は、日本の美容医療市場が大きく変化していることを示している。

2025年の施術数は約433万件に達し、非外科的施術が全体の91.8％を占めた。ボツリヌス毒素注射やヒアルロン酸注入、顔面若返り関連の施術が大きな割合を占め、従来の外科手術中心のイメージとは異なる市場構造が浮かび上がった。

一方、外科手術の実施数は前年より減少しており、回答施設数の変化や施術区分の変更もある。433万件という数字だけで、日本人の整形経験者が急増したと結論づけることはできない。

2025年の市場規模は6,440億円で、低価格施術による市場拡大は新たな段階に入った。男性、とりわけ20代の利用拡大や、高齢者層の若返り需要なども今後の注目点となる。

今回の変化を一言で表すなら、日本の美容医療は「人生で一度の大きな整形」から「必要に応じて取り入れる継続的な美容メンテナンス」へと広がっている。

ただし、利用しやすさと安全性は別問題だ。美容医療を選ぶ際には、施術件数や市場規模、SNSの評判だけで判断せず、医師による診察、治療の必要性、リスク、費用、アフターケアを総合的に確認することが欠かせない。

これからの美容医療市場で本当に問われるのは、施術数がどこまで増えるかだけではない。利用者が十分な情報を得て、自分に必要な治療を納得して選べる環境が整うかどうかだ。

主な根拠資料・統計

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